熊本の古民家再生・リフォーム会社つむぐ

古民家再生 熊本

地震に強い家にする!家族を守る耐震リフォーム

地震後の様子

災害大国、日本。

25年前には阪神淡路大震災が
9年前には東日本大震災が
4年前には、熊本地震が起こりました。

これまでにない未曾有の大地震に
多くの建物や家屋が倒壊。

地面が割れ、橋も崩れ、交通網が停滞し
停電と断水も続きました。
多くの人々が命の危機に晒されたのです。

全壊、もしくは一部損壊した
という家屋が非常に多く
いまでも仮設住宅に入居している
という世帯も多いのが現状です。

この地震を機に
家屋の耐震性について改めて考え直された
という人も多いのではないでしょうか。

今だからこそ意識したい“耐震”

地震後の様子

海と山に囲まれた日本。
自然災害による被害は毎年甚大で

まさか自分の家が…!
と油断していたという人が
圧倒的多数だと思われます。

でも、実際に自分の家に
どのくらいの耐震性があるか
わかりませんよね。

地震後の様子

日本では、建築基準法という法律により
建物や家屋の耐震性について
基準が定められています。

しかしこの法律は、1981年にできたので
それ以前に建てられた建物は
現在の耐震基準を
満たしていない可能性があります。

実際に、阪神淡路大震災では
倒壊した建物の大部分が
1981年以前に建てられたものでした。

こう考えると
自分の家には耐震性がないかもしれない…
と心配する人もいるでしょう。

でも大丈夫。
今の家を建て替えることなく
耐震性を付けるリフォームがあります。

築年数が古くても大丈夫。費用を安く抑える制度あり!

耐震工事

今の工法では、耐震性のない家でも
住みながら
耐震リフォームの工事ができます。

基礎や、柱、梁を強化したり
壁を耐震性のあるものに換えたり
屋根を軽量化したりと

工事内容は
家の状態によってさまざま。

築年数が古くても
耐震診断を受け
今の家にどのくらいの耐震性があるか
診断してもらうことも可能です。

さらに「耐震改修促進税制」を利用すれば
所得税額の特別控除と
固定資産税額の減額もされます。

自治体を通して証明書を発行してもらえば
耐震改修の費用10%相当額が
所得税から控除されるという制度です。

上限25万円の固定資産税では
建築士事務所登録のある事業所で
証明書を発行してもらえば
1戸当たり120㎡相当分まで
固定資産税が半額になるのです。

耐震リフォームご検討の方は是非当社へ

耐震診断

当社は、一般社団法人木造住宅耐震普及協会
と連携しております。

耐震診断や耐震改修
中古物件に関するお悩みごと
お困りごとの相談を受け
解決に向け丁寧にサポートします。

実際に家屋を調査し、耐震を診断。

耐震性に問題があった場合は
倒壊の可能性について説明し
補強工事の概算見積りなども行っています。

耐震診断

予測不可能な地震。

もしかしたら明日、いや、今日
あと数分後に起こるかもしれません。

耐震性のない家にいれば、壁が崩れ
天井が落ちてくるかもしれません。

耐震性があれば
家族みんなを守ってくれます。

万が一のために
家族を守る家作り
検討されてみてはいかがでしょうか。

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